柔道整復師の現状と将来性について。将来性のある柔道整復師になるための方法について解説します

少子高齢社会が進む日本では、柔道整復師の活躍の場は以前よりも増えてきました。柔道整復師に求められていることについて、現状や将来性、必要なスキル等を踏まえて説明します。

柔道整復師の現状

柔道整復師とは、骨折、脱臼、打撲、捻挫、挫傷などの怪我を、外科手術や投薬などの治療方法を用いずに施術する国家資格を持った専門家のことです。

柔道整復師の平均年収はおおよそ297万円です。年齢が高くなるほど年収は高くなる傾向にあります。また、派遣社員やアルバイト・パートのような非正規雇用の柔道整復師は、時給が800~1,500円程度と考えられます。これらを踏まえたうえで、大きな年収の格差を生む条件としては、経験年数やスキル、働く地域などが挙げられるでしょう。

さらに、柔道整復師の就職先には、整骨院・接骨院・整体院・介護施設などの様々な職場があり、また、スポーツトレーナーとして活動する人もいますので、就職先や活動の仕方によっても年収は変化します。

将来性のある柔道整復師になるためには

現在、柔道整復師は多くの場面で活躍することができることから、その需要が増えています。また、柔道整復師の学校の数も以前に比べて増えていますので、今後も柔道整復師の有資格者が増えていくと予想できるでしょう。

ここからは、このような柔道整復師の需要と供給、また、柔道整復師として活躍するために必要なことについて説明します。

柔道整復師の需要と供給について

以前までは、柔道整復師と言えば、骨折、脱臼、打撲、捻挫、挫傷などの怪我を薬や外科手術を用いずに施術するという印象が強い職業です。

しかし、最近ではスポーツトレーナーとしての活躍の場も増えてきています。また、社会の高齢化も進んでいるため、介護福祉業界での活躍も期待されています。

このようなことを考えると、社会全体で柔道整復師のスキルを活かすことのできる場は増えてきていますし、この流れに伴って柔道整復師の需要は増えてきていると言えるでしょう。

厚生労働省の『平成30年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況』を見ると、平成30年度時点では、73,017人の柔道整復師が就業しています。

さらに、柔道整復師の施術所数は平成30年時点では50,077ヵ所あり、平成28年時点と比べると、2,053ヵ所も施術所数が増えています。

また、柔道整復師研修財団の発表によれば、令和元年度時点では、柔道整復師国家試験の受験者数は5,270名であり、合格者は3,401名でした。その年以前の合格者数を見ても、平均しておよそ3000名程度が毎年の試験に合格しています。

増加している需要に対して、十分な供給がされていると言えるでしょう。

日々のスキルアップが大切

将来性のある柔道整復師になるためには日々のスキルアップが大切でしょう。

スキルアップが大切な理由としてまず挙げられるのは、整骨院・接骨院・整体院の倒産が年々増えていることです。

上記でもご紹介してきましたが、柔道整復師が就業する施術所は年々増加しており、これに伴って競争も激化しています。

このような理由から、将来的に独立開業する場合は、他の施術所との激化する競争に負けることなく、安定的に経営を続けていくためのスキルが必要となります。

具体的には、施術所の経営方法の学習、柔道整復師以外の資格の取得(鍼灸師、理学療法士、介護福祉士など)が、例として挙げられます。

また、2つ目の理由として、スキルアップすることで柔道整復師としての職場の選択肢が増えることが上げられます。

例えば、鍼灸師の資格を取得した柔道整復師は、本来の身体の外傷に対しての治療に加え、鍼や灸を使った内臓やメンタルへのアプローチによる施術も可能となります。

また、柔道整復師が介護福祉施設で働くことが多くなってきた現在では、介護福祉士の資格も取得しておくことで介護の現場でも働くことができます。

もしくは、独立開業も視野に入れるならコミュニケーション能力も必要になりますし、整骨院・接骨院・整体院などの経営のための知識も重要となるでしょう。

供給の多さによってもたらされる競合争いの中で、柔道整復師として成功するためには、セミナーへの参加や資格の取得、施術とは直接関係のないところでの勉強などに努めるなどの多くのスキルアップが求められます。

将来性のある柔道整復師の働きかた

これからの日本では、少子高齢社会が進み、国民の健康意識も高まっていくことでしょう。ですので、高齢化や健康に対応することが、社会に求められます。

このような社会の流れの中では、柔道整復師の需要がとても高く、例えば高齢者が多い介護施設や健康維持のためのスポーツのトレーナーとしても働くことができます。

働くことのできる職場が多くあることは、就職や転職の際に、職場の選択肢が多いということになりますので、安定した生活基盤を築くことに繋がります。

では、具体的に将来性と需要のある働き方について紹介します。

機能訓練指導員として働く

機能訓練指導員は、介護保険法によって定められている職種です。2000年に機能訓練指導員に関する介護保険法が施行されてからは、柔道整復師も機能訓練指導員として働くことができるようになり、さらに柔道整復師の活躍の場が広がりました。

機能訓練指導員の業務内容は、病気や怪我、加齢によって介護が必要になった人たちに、身体のコンディションに合わせた機能訓練を行い、その人たちが一人で自立した生活を送れるように支援することです。

さらに、機能訓練指導員は、デイサービスや介護ホームなどの施設では、1つの施設に対して最低1人以上は配置する義務がありますので、大変需要が高いと言えるでしょう。

高齢化によって地域医療に従事

日本では高齢化社会が進んでいます。そんな時代に課題となるのが、「健康寿命」です。

ただ長生きすることを目指すのではなく、病気や怪我をすることなく生活することが求められるようになってきたのです。

長生きすることが当たり前になった以上、怪我をしたり病気にならないよう、健康に生きることが大切にだと言えるでしょう。

柔道整復師は、高齢者が1人で健康に生活できるように、身体のメンテナンスを行うことができます。

また、独立開業することで高齢化が進んだ地域の第一線で活躍することができるため、地域医療の分野でも柔道整復師は大変将来性のある働き方ができるでしょう。

スポーツトレーナーとして活躍する

柔道整復師は、健康に生きる時代の流れに伴ってスポーツトレーナーとしての活躍も見られるようになってきました。

近代スポーツでは、合理的かつ科学的な理論に基づいてトレーニングを行うため、その理論に基づいた身体のメンテナンスは欠かせないものとなってきました。

このような流れで注目を集めるようになったのがスポーツトレーナーです。

最近では多くの理学療法士や鍼灸師などの医療系国家資格の有資格者がスポーツトレーナーとして活躍しています。

柔道整復師はそれらの医療系国家資格の中でも、脱臼や捻挫のようなスポーツでよく起こりがちな怪我に対して、外科手術を行わずに整復・固定・後療法を用いて施術することに長けています。

なので、スポーツ選手に限らず、スポーツをする上で起こりがちな怪我をテーピング、アイシングで応急処置したり、リハビリで復帰の支援をすることができます。

このような適性から、柔道整復師はスポーツトレーナーとしての活躍も期待されています。

まとめ

柔道整復師は働ける職場の多さや今の社会で求められているスキルを持っていることから、その将来は明るいと思われます。

しかし、柔道整復師はその競争相手の多さから、周りとの差別化を図る必要があります。そのため、時代の流れに合った知識や技術を学んでいくことが、柔道整復師としてのキャリアを歩むために必要なことです。

柔道整復師を目指している人や更なる成長を望んでいる人は、このような貪欲な成長意欲を意識しましょう。

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